さまざまな妊娠検査薬が市販されていますが、どれも尿を使って検査をする仕組みになっています。検査キットに尿をかけると、数分後に結果が出ます。

「陽性」と判定された場合は、妊娠している可能性が高いです。また、「陰性」と判定されても、1回の検査では妊娠を完全に否定するものではないので注意が必要です。

検査可能なタイミングは、一般的なものは生理予定日1週間後ですが、検査薬によって異なる場合もあるようなので、使用説明書をしっかりお読みください。

診察を受けるには、産婦人科に事前に電話をし、診察時間や費用、希望する検査などについて確認しましょう。

診察ではまず、医師から月経周期、過去の妊娠、出産の経験などについての問診があり、それから尿検査を行います。その後、触診や内診、超音波検査などが行われます。

妊娠や出産に関して、不安や悩みがあれば、医師や助産師に何でも相談してください。

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レイプや、コンドームの破損等により避妊に失敗してしまった場合、性行為後72時間以内であれば、妊娠を回避するための緊急避妊ピル（モーニングアフターピル）を産婦人科で処方してもらえます。これは、受精卵の着床を防ぐための中用量ピルのことで、薬の種類によって服用量は異なります。

しかし、100％避妊できるものではなく、吐き気、頭痛、乳房痛などが起こることもあり、通常の避妊方法には向きません。

人工妊娠中絶ができるのは、法律で21週6日までと決められています。

妊娠11週6日までは、基本的に日帰りまたは1泊入院で手術を行います。
妊娠12週0日を過ぎてから22週未満は、薬を使って陣痛を起こし、人工的に死産をさせる分娩形式となり、場合によっては4～5日程度の入院が必要です。

また、人工妊娠中絶には基本的に相手の男性の同意書が必要となります。

定期健康診査（妊婦健診）には、妊娠経過の確認、胎児異常などの早期発見、妊娠中に発症する合併症の予防などさまざまな目的があり、各市町に、妊婦健診を受けるための助成制度もあります。

妊婦健診は、出産までの間に14回受けることが望ましいとされており、基本的には妊娠初期は1～2週ごと、23週までは4週ごと、24週から35週までは2週ごと、36週から分娩までは1週ごとに行う必要があります。

健康保険に加入している妊婦が出産した場合、お住まいの市町または健康保険組合から、子ども1人につき42万円（うち3万円は産科医療補償制度の保険料）の出産育児一時金を受け取ることができます。

出産育児一時金を、出産費用として市町から病院などに直接支払う「直接支払制度」を利用すれば、出産費用を事前に用意する必要がなく、窓口での負担を軽減することができます。